健康経営の必要性

「元気があればなんでもできる！」という名セリフがありますが、企業の経済活動においてもそれはあてはまります。

経済産業省が認定し運営する「健康経営」の取り組みは、企業が従業員の健康管理を経営的な視点で考えて戦力的に実践することです。

従業員が元気であることが、企業の発展・成長に大きく影響するというわけです。そのため、近年では多くの企業が自社の「健康経営」に力を入れ始めました。

その一環として、増加しているのが、産業医に加えて産業保健師を導入したり、企業内に産業保健チームを立ち上げて産業保健に力を入れるという取り組みです。

特にコロナ禍になってからは、リモートワークの増加などで、従来できていた従業員の健康観察や健康相談などが、行いにくくなっています。

そのため、企業が健康経営に力を入れることが、これまで以上に重視されてきているのです。

 

産業保健師の力

産業保健活動に大きな効果を発揮するのが、産業保健師の活躍です。

産業保健師の存在は、企業にとって法律などで義務付けられているものではありませんが、先にも述べたとおり、コロナ禍などで健康管理がより難しくなっている昨今、産業医だけで従業員の健康を守っていくのはなかなか厳しいものがあります。

そこで、産業医と二人三脚、あるいは産業医や産業保健チーム一丸となって、企業の健康経営を目指すのが産業保健師というわけなのです。

健康診断の実施は産業医や産業保健師の大きな仕事のひとつですが、健康診断の結果をふまえて、生活状況などを改善するための調査や意識改革などを行っていくことで、従業員の健康を大きく変えていくことができます。

また、産業保健師は、企業内に常勤するケースが多いですが、その分職場巡視や従業員一人一人の健康相談窓口として行動しやすいのも特徴です。

従業員から見ても、いつでも相談ができる「保健の先生」のような存在が身近にいることは、企業への大きな安心や信頼につながります。

結果として、産業医や産業保健師の活躍により従業員の健康を保つことが、企業の業績アップにもつながっていくことになるでしょう。